WEB広告で、次のような販促キャッチコピーをご覧になったことはありませんか?

  • このページを閉じないでください。このページからしか申し込むことができません
  • 今回限りの特別オファーです
  • 本日限りの限定オファーです
  • 申し込んだ方のみが見られる特別オファーです
  • テレビショッピングなどでよく似たフレーズを耳にしたことがある方もいらっしゃるかもしれません。

    ワンタイムオファー

    ワンタイムオファーとは、その名のとおり「一度きりのオファー」を指すネットビジネスならではのマーケティングテクニックです。

    フロントエンド商品を購入した際に期間限定など、その瞬間のみ販売されるオファー。

    購入後の購入なのでお財布が開きやすい状態です。これは非常に大事な考え方で、財布開いているときに、商品買った時に薦められると、付属として買いやすいのです。

    上記の例示のような緊急性や、二度と購入できないかもしれないという不安感や恐怖心がないと人はなかなか決断してくれませんが、ワンタイムオファーではこの演出をすることができます。

    ワンタイムオファーの弱点

    ワンタイムオファーの弱点ですが、単純明快な弱点があります。

    「あ、そ。」っと言った具合で、簡単に画面を閉じられる可能性があるということです。。。「一度きりしか見れない」、「一度きりのオファーです」と伝えても、人は信用してくれないということです。

    繰り返しますが、ワンタイムオファーは商品の購入後に、1度しか見れないページを用意して、そこで関連商品を販売する方法です。1度購入した後ですから、追加で購入に至りやすいというメリットがあります。

    しかし、心理的にその画面を閉じらてしまう弱点を併せ持ちます。

    では、消費者にどのようにして購入を継続してもらうのか、そのコツをお伝えします。

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    ワンタイムオファーは「特別感を演出」

    ワンタイムオファーのコツは、断ることが勿体無いと思わせるほどの魅力的なものにすることです。

    1回しか見れないページですから、大幅値引きをしたり、特典を大量に付けたりすることで、特別感を演出することが重要です。

    そして、商品を購入するといつでもそのオファーを手に入れられるものより、たった一回限りのオファーのほうが限定性がありより魅力的に感じます。

    そのときに、特別感を演出するのです。

    例えば美容室。

    カラーリングとパーマが通常価格 15,000円のところ1月15日の来店者様のみ9,800円。更に炭酸水でのヘアマッサージ(通常1,500円)もサービスいたします。

    商品の購入を迷っているお客の背中を押すことができますので、より特別なオファー(提供数に限りがあるものなど)に関してはワンタイムオファーとして提供するのも効果的です。

    それでは、失敗パターンを例示することで今回のまとめに入ります。

    失敗1:ありきたり

    ライバルと全く同じオファーを提案しても見込み客に響くことはありません。

    失敗2:不要

    自社が提案できるものを主体にオファーを作った時に不要なオファーが出来上がります。見込み客に適したオファーを提案しなければいけません。

    失敗3:わかりにくい

    オファーを提案してもその内容が分かりにくければ、お客は考えてしまい(迷ってしまい)購入しないという選択肢をとります。
    とくに無料オファーについては、価値が無い、と受け取られる場合もあります。オファーがもたらす価値をしっかりと伝えなければなりません。

     
     

    オファーを作るときのポイントは、見込み客にとっていかに「価値ある提案」が出来るかと考えることです。

    失敗例で示した通り、見込み客とのポイントにギャップやズレがあるようでは、そのオファーの価値そのものが無いことにつながります。

    オファーをただのテクニックと捉えるのではなく、見込み客にクライアントになってもらい彼らの問題・悩みを解決し、素晴らしい関係を築くことをベースに沢山のオファーを考えてみましょう。必ず価値ある提案を作りだすことができます。

     
     

    BtoBマーケティングではもう1つ押さえたいポイントがあります。

    それは、すでに述べたとおり、BtoBでは購入にいたるまでの意志決定への関与者が多いため、キーマンを見極める必要があるということです。

    キーマンは1人とは限りません。たとえば情報収集している人もキーマンですし、導入を推進する人、最終的な意志決定をおこなう人もキーマンです。これらのキーマンを押さえることで、誰にどのような情報を提供していくべきかを見極めなければなりません。

     

    本章ではこの新しい企業と消費者を結びつけるサービスの考え方、構築方法について紹介してまいります。どうぞ、参考にしていただければと思います。

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